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病院紹介

令和6(2024)年度病院運営目標

理念

  • 急性期医療から高度な専門医療まで、総合力を生かして良質な医療を提供するとともに、医療人の育成と府域の医療水準の向上に貢献する。

基本方針

  • 人の心を大切に、信頼される医療を行います。
  • 安全・安心で、質の高い全人的医療を行います。
  • 地域医療・先進医療・政策医療に取り組みます。
  • 自己研鑽に励み、かつ人材の育成を行います。
  • 誇りの持てる病院づくりをめざします。

基本目標

  • 5疾病(がん、脳卒中、心筋梗塞等の心血管疾患、糖尿病、精神疾患)5事業(救急医療、災害時における医療、新興感染症発生・まん延時における医療、周産期医療、小児救急を含む小児医療)を中心に、良質な医療の一層の充実を図るとともに、研究・教育施設として、更なる実績の向上をめざします。

中期目標

  • 地域がん診療連携拠点病院として緩和ケア及び妊孕性温存を含めた質の高いがん医療の推進
  • 救急医療及び高度急性期医療の推進並びに災害・新興感染症発生時の対応強化
  • 小児・周産期医療及び生殖医療部門の充実
  • 高度な心疾患・脳血管疾患医療提供体制の構築
  • 難治性糖尿病や精神身体合併症、高次脳機能障がいなど、政策的な総合医療の実践
  • 先端医療の臨床応用及び高度医療機器の活用推進による、より質の高い医療の充実
  • システム障害も想定した非常事態対応体制の充実及びITガバナンスの強化
  • 健康と医療を支える人材の育成・確保と働き方改革の推進
  • 地域連携や広報活動の強化を通じた増患・増収対策及びベンチマーク活用による経費節減対策など、更なる経営基盤の改善
  • 医療DXの推進による医療サービスの向上及びICT活用による医療現場の業務効率化

令和6年度の重点目標

①患者サービスの向上

  • PFM及び入退院支援の充実《多職種によるサポート体制の充実》
  • がん相談等意思決定支援体制の充実《地域がん診療連携拠点病院に係る体制整備、がん患者サポート率の向上、人材育成、就労支援の充実、ACP体制整備・啓発》
  • 病院広報の充実
  • 利便性・快適性の改善《接遇向上、待ち時間改善、療養環境の向上、外国人患者受入体制整備》

②安全・安心で信頼できる「質の高い医療」の提供

  • 専門性を発揮した救急医療の更なる充実《大動脈・循環器救急疾患の対応強化、包括的脳卒中センター指定に向けた体制整備》
  • 低侵襲治療を含む新規医療技術導入の推進と専門人材の育成《ロボット支援内視鏡手術の拡充、内視鏡治療・カテーテル治療の拡充、肥満外科手術の推進》 
  • 遺伝診療センターの運用拡充 《ゲノム医療の推進》
  • 最先端医療の臨床応用推進《治験・臨床研究推進、臨床研究支援センターによる研究者支援》
  • ネットワークセキュリティの向上《堅牢かつより強固なネットワークの構築及び頑健なセキュリティ管理体制の確立》

③府域の医療水準の向上並びに府の医療施策の実施

  • 基幹災害拠点病院の機能充実《新興感染症に関するBCPの策定を開始、策定したIT-BCPに基づく訓練の実施》
  • 大阪府難病診療連携拠点病院の機能充実《大阪難病医療情報センターの活動推進、難病医療ネットワークの推進、地域医療機関での難病治療の支援等各種支援体制の充実》
  • 小児・周産期部門の充実及び生殖医療の推進《医師・看護師・助産師を含む人材の確保と育成、大阪母子医療センターとの小児周産期部門の連携強化、小児地域医療センターの指定による運営体制整備、タイムラプス培養モニタリングシステム等を活用した先進医療の推進、AYA世代妊孕性への対応》
  • 総合リハビリテーションセンター機能の発揮《急性期から回復期までの一貫したリハビリテーション医療の提供、障がい者リハビリテーション医療の提供》

④業務の効率化と経営改善

  • 患者数確保策の策定及び診療単価の向上《新規患者数(紹介患者・救急患者・初診患者・新入院患者)の復興、ツールを用いた紹介患者の獲得と逆紹介推進、算定漏れ状況の見える化推進、診療報酬改定に対応した診療単価の向上取り組み》
  • 高度急性期機能医療堅持に向けたDPC特定病院群維持《診療密度向上、平均在院日数の短縮》
  • コストの抑制《ローコストオペレーションの推進、ベンチマークシステム活用による材料費単価の削減、医療機器保守契約指針の策定》
  • ICT技術の活用等による業務の効率化の推進《効率・効果的な運用に向けた第7期総合情報システム及びネットワーク構築》

⑤職員満足度の向上

  • 満足度向上につながる評価の実施
  • 働き方改革に向けた取組《時間外勤務縮減、年次有給休暇の取得推進、タスクシフトの検討・推進、職員メンタルヘルス対応、「医師の働き方改革PT」活動推進》